2017.05.29
建物診断で我が家を長持ちさせるには？（耐震診断編）
家を長持ちさせるためには、地震に対して十分な耐震性を持たせる必要があります。家が十分な耐震性を持っているかどうかは、耐震診断により判明します。耐震診断は単に筋違い等の耐震壁の量だけでなく、地盤の状態、プロピィー形式の有無、劣化の状態も考慮して診断されます。
耐震診断は全ての住宅に対して行う必要はありません。建築物の耐震基準法は1981年6月に改正され、新耐震設計基準が採用されました。おもに改正されたのは、鉄筋コンクリート造や鉄骨造の耐震基準です。その後、新耐震設計基準で建てられた建物は、兵庫県南部地震や東日本大震災においても大きな被害はなく、安全性が証明されました。
住宅などの木造建築の基準では、筋違い設置位置のバランスが考慮される基準に改正になりました。木造建築の耐震基準は、その後も2000年までに接合金物の基準が順次改正され、現在の建築基準法と同じになりました。耐震診断が必要な建物は、1981年5月以前に建築確認を受けた建物です。
旧耐震設計基準で建てられた建物が、全て地震に弱いわけではありません。古い建物でも、十分な耐震性を持つ建物もあります。建築物の耐震性は、必ずしも法律の基準に連動して強さが決まるわけではありません。建築基準法は、あくまでも最低限度の基準を定めることで、国民の生命と財産を守ることを目的としています。
現在の建築基準法の耐震基準は、木造では筋違いなどの、耐震壁を設置することにより耐震性を確保する方法をとっています。筋違いは、戦後に建てられたバラック建築などの、仮設的な建物を地震による崩壊から守るには効果がありました。しかし、筋違いと筋違い同士が連動して働かないために、一部の部材に力が集中しすぎ、建物を壊してしまう恐れのあることも専門家の間で懸念されています。
建築基準法は、日本の伝統木工法である、木造軸組工法を採用せず、一部の学者が考えた筋違い工法を採用し、現在に至っています。筋違い法は多くの欠点がある不完全な工法のため、地震のたびに法改正が繰り返されてきました。現在の一部の住宅で耐震補強が必要となるのも、筋違い工法が不完全であるためです。
筋違い工法は不完全な工法のために、構造計算ソフトによる計算が出来ません。通常の構造計算ソフトに筋違いが設置された木造住宅のモデルを入力すると、NGが出て計算が不能となります。そのため国は、鉄筋コンクリート造や鉄鋼造の建物には認められている構造計算方法である許容応力度法を、木造建築に対して認めていません。木造住宅は事実上、構造計算により安全を確認することが認められていない、異常な状態が続いています。
建築基準法の木造に関する耐震基準が不完全である以上、地震のたびになんらかの欠陥が明らかになり、法改正が繰り返されるのは当然のことです。耐震補強も今後、大地震が起きるたびに基準が変わることを覚悟しけらばなりません。家族の安全を守るためには、法の耐震基準をあてにするわけにはいかず、民間の工務店や住宅メーカーでは独自の技術で住宅の耐震性を高めています。
耐震診断で耐震性に問題はないと診断されても、安心は出来ません。まして、耐震性に問題があると診断された場合は、巨大地震が起きた時に倒壊の危険が高いことは明らかです。在来工法で建てられた建物は、耐震補強により耐震性をある程度高めることが出来ます。
耐震診断で耐震性に問題はないと診断された場合でも、それは、不完全な建築基準法に基づいた不完全な基準を満たしているにすぎません。油断することなく、独自に耐震補強を行うことが、住宅を長持ちさせることにつながります。耐震補強をあつかう業者では独自の方法で耐震性を高めるための工法を提供しています。
建築基準法により定められている住宅の耐震性能は、50年に一度起こる可能性のある地震に対して安全性を確保するものです。500年に一度の頻度で起こる、巨大地震に対しては十分ではありません。熊本地震においては、新しい建築基準法により建てられた住宅にも倒壊の被害が見られました。
地震に対して安全な工法は、実は、日本の先人たちが確立していました。伝統木工法は、現代の構造形態では、木造ラーメン工法と呼ばれます。太い柱に対して、梁、差し鴨居、土台、地固めといった横材を組んで、構造を固めるものです。伝統木工法により建てられた建物に、奈良の東大寺大仏殿があります。巨大地震が起きても壊れることはありません。
伝統木工法はその後も大工棟梁により引き継がれ、戦前までは伝統木工法が用いられてきました。明治以降に建てられた木造建築が、近年の大地震で壊れるのは、工法によるものではなく、老朽化によるものです。現代の建築基準法で建てられた建物は、伝統木工法は引き継がれておらず、それ以外の方法で耐震性を高めることが求められます。
新築の木造住宅の場合は、2階床の剛性を高めること、筋違いを基準以上に設置することにより耐震性を高めることが出来ます。既存住宅の補強では、接合部分への補強金物の設置、壁に構造用合板を張るなどの方法が考えられます。